基本的に、コーチは専門知識をクライアントに授ける立場ではありません。
相手が自ら目標を設定するように仕向け、自らの意思で行動を起こすことが基本的な支援スタイルです。
つまり、コーチの基本姿勢は徹頭徹尾「相手ありき」です。
相手が主役ですが、だからこそ「コーチングが成立するために、クライアントの側にも条件がある」のです。
一般的なコーチングの本には、この部分についてあまり掘り下げられていませんが、実は非常に重要です。
クライアントの条件とは、行動原則第1条で取り上げた「自立」のレベルが平均以上にあることです。
第1原則「自立せよ」 – 中小企業診断士 岸本圭祐のブログ (kspartners.co.jp)
「クライアントを選別するのか!」と批判の声も聞こえてきそうですが、この部分は、しっかりとしたサービス提供のためにも、クライアントにしっかりと成果を出していただくためにも、非常に重要なポイントとなります。
自発的に行動を起こす意識があること(自責性)、行動の結果を自分の責任としてバランスよく受け入れることができること(自発性)が自立の2面性です。
もしもクライアント候補の方に他責性の強さが見える場合は、コーチングの前提が崩れるかもしれないので、そもそもコーチングを行うべきかどうか、議論する必要があります。
コーチングを実施する前提が不足している場合は取引をしない、このような行為を「ノーディール」といいます。
クライアントにある程度の自立的姿勢が見えるならば、コーチングの最低条件は充足しているので、そこで次の段階として、本人が掲げる目標に向けて、目標設定をします。
その際に、できるだけ目標設定はクライアント本人にやってもらいます。
そして、もう一つは目標(あるべき姿)と現状とのギャップを埋める作業です。
軌道修正とも考えられます。
岸本が代表を務める→株式会社ケーズパートナーズ
コメントを残す